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#日本環境教育学会 #環境教育 情報として 第53回日本水環境学会(甲府)年会、2019年3月7日(木曜日)~9日(土曜日) の情報を掲載しました。 https://t.co/PiGfSZ0YCF
#日本環境教育学会 #環境教育 情報として #日本環境教育フォーラム の教職員等環境教育・学習推進リーダー育成研修を掲載 2018年12/13、2019年2/22にオガワエコノス(広島)、2019年1/18(金)に石坂産業(埼玉) https://t.co/EmysLV6f4C
#JSFEE calls for applications for international joint research projects of environmental education (2019-2021) #ee https://t.co/xO8Vt0fjj8
#日本環境教育学会は、2019ー2020年度(2019年7月〜2021年6月)の環境教育に関する国際共同研究提案を募集します。 応募締切は2019年4月15日。学会誌の英文オンラインジャーナルで研究成果の発表を予定。 https://t.co/4CXg9tPafw
#日本環境教育学会 共催 環境教育情報として12/15日(土)・16日(日)に #法政大学 多摩キャンパス で開催される「第6回公害資料館連携フォーラム in 東京」の情報を掲載。#公害 #公害資料館 #地球環境基金助成事業 https://t.co/e4jdPKasoG

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環境教育タウンミーティング 2016
(関東,中部,近畿,中国・四国)のお知らせ

このたび日本環境教育学会では,上記の地域に関わりを持つ日本環境教育学会会員を中心とする人々にお集まりいただき,学会本部(理事会)と直接に語り合う機会(「環境タウンミーティング」)を持つことを企画しました。学会員の皆さまにおかれましては,ぜひご参加下さいますようお願いします。

1.趣旨・目的
  学会にとっての重要かつ早急な対応が求められる課題について,学会・会員相互の共通理解をはかるとともに,日ごろの学会運営や学会による地域支援のあり方,全国レベルでの環境教育課題,地域の環境教育の今後の方向性等について,自由闊達に議論し,意見を交換する。特に今回は法人化構想について理事会より説明するとともに,会員諸氏の意見を聴くことが中心。

 2.対象地域,開催日
 今回,開催のご案内を差し上げるのは以下の4つの地域。これらの地域で90分から120分程度のタウンミーティングを行う。(以下,対象地域,日時,場所,所在地住所,担当・責任者の順)

〇 近畿 5月15日(日曜日)14:00-16:00
 大阪府立大学 I-site 難波
 大阪市浪速区敷津東2-1-41 南海なんば第1ビル2・3階
 本庄 眞・水山光春

〇 関東 5月22日(日曜日)14:00-15:40
 立教大学 池袋キャンパス,10号館1階  X102教室
 東京都豊島区西池袋3-34-1
 ※なお,タウンミーティングの後は通常の関東支部の定例研究会を開催します。 詳細はこちら→ http://d.hatena.ne.jp/eekanto/
 福井智紀・中村和彦 

〇中部 5月22日(日曜日)14:00-16:00(予定,変更の可能性あり)
 中京大学国際教養学部(名古屋キャンパス), 521号教室
 名古屋市昭和区八事本町101−2−2
 諏訪哲郎・楠美順理 

〇 中国・四国 6月11日(土曜日)14:00-16:00
 EPOちゅうごく
 広島市中区基町11-10 合人社広島紙屋町ビル5階
 西村仁志・水山光春

・他の地域については実施済み(北海道),もしくは検討中(九州)。
・その他,概ね10人以上の会員の連名によって学会(理事会,法人化WG)に要請のあった地域で行う予定。
・2017年度以後は,2016年度の成果を踏まえて定例化する方向で,所管,規模,日程等あわせて検討する。

3. 対象(参加を期待する人や組織)
・対象とする地域に関わりや関心を持つ(居住する,活動のフィールドがある等)日本環境教育学会の会員。
・全国小中学校環境教育研究会の地域組織(地域在住会員),(九州・中部・中四国・近畿)環境教育ミーティングなどの民間環境教育団体,環境省地方事務所,環境パートナーシップオフィス(EPO)、環境及び教育関連学会の地域組織,NPO,NGOなど
・その他,環境教育学会の活動に関心を持つ人

4.その他
 詳しくは,先般送付させていただきました「一般社団法人日本環境教育学会定款(案)」に同封の「タウンミーティングのお知らせ」をご覧下さい。

5.本件連絡,問い合わせ先(随時)
 学会法人化検討WG,TM担当(京都教育大学 水山光春 mizuyama★kyokyo-u.ac.jp ★を@に換えて送信)

2016年4月
日本環境教育学会(理事会)

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